ユーロ安から株価暴落を予見するたった一つの知恵

015年4月30日、ゴールデンウィーク直前、というよりもゴールデンウィーク期間中にアメリカ株式が急落しその影響は日本の株価にも影響をしました。

そのほか、円以外の通貨に対してドルは独歩安をたどりました。

今回はこの日の暴落について予見する知恵を書いていきます。

この暴落は予見出来ていました

というとみなさん信じるでしょうか?
私は実は、今年2月の時点では予見をしていました。

4月にはもう予見をしていた、もしくは去年のゴールデンウィークの時点で予見をしていたという人もいると思います。

今年4月の時点で予見をしていたという方は経済の見方をよく知っている方です。
去年の時点で予見をしていた人というのは、アノマリーをよくご存じの方です。

アノマリーとは、マーケット(相場)において、はっきりとした理論的な根拠を持つわけではないが、よく当たるかもしれないとされる経験則のことをいう。一般にマーケットには、既存の投資理論では証明のつかない価格形成や、経済合理性だけでは説明できない動きが結構あり、これらは債券や先物にもみらるが、その大半は株式を対象とするものになっている。実際にこれらを知ることで、パフォーマンスの向上につなげられる可能性もあり、積極的に利用している投資家も多い。
※出典 金融情報サイトiFinance

それでは経済の見方のアプローチで今回の暴落の予見の仕方を考えていきたいと思います。

きっかけはユーロ安

今年の1月にヨーロッパ中央銀行、ECBが量的金融緩和の実施を発表しました。

ECBが量的緩和決定、景気支援・デフレ回避へ1兆ユーロの支援策

– 欧州中央銀行(ECB)は22日、国債買い入れ型の量的緩和(QE)実施を決定した。買い入れは月額600億ユーロのペースで3月に開始、2016年9月末まで継続する。景気支援とデフレ回避に向け、残された最後の主要金融政策の実施に踏み込む。

買い入れ額には既存のプログラムも含まれる。民間資産の買い入れと銀行への数千億ユーロの低利融資に加え、国債買い入れを実施するとした。

来年9月までに1兆ユーロ以上の資金が供給される見通しだ。

※出典 REUTER(ロイター)

量的金融緩和とは中央銀行が主に、その国の国債を買い取って市場に通貨を供給するという金融政策になります。
一般的な金融緩和とは政府が主体となり、政府が予算を拡大して景気が低迷しているときに大幅に予算を膨らまして景気を刺激する政策になります。

ここで、量的金融緩和と強調するのは近年、先進国の財政基盤がぜい弱になっているのでその予算の拡大は中央銀行がその担い手になっているのが最近の経済学の流行りになります。

ですので、金融緩和と量的金融緩和は違うものです。
政策効果の期待は、変わりがありませんが。

さて、ユーロ圏が量的金融緩和を実施するということは、ユーロの発行数量が劇的に増えるということになります。
つまり、通貨の供給量が増えるので通貨の価値は下がります。
その決定を受けてユーロは劇的に売られることになりました。

この政策効果としては、ユーロの通貨発行量は増えるのですからユーロ安、そして通貨の価値が相対的に下がるので実物資産の株式や不動産の価値が上昇します。
実際にユーロ圏の株価は軒並み上昇し、不動産価格も上ブレをしていきました。

ユーロ安の影響は?

ユーロがその決定を受けての影響をここでは考えていきましょう。
当時の株価は、日本、アメリカを含めて絶好調という塩梅でした。

ですから、ユーロ圏の株価は上昇して当たり前です。
何故かというと、日本、アメリカ等の先進国は経済低迷感が後退し、好景気期待なのですから日米の株価は上昇して当たり前です。
また、ユーロ圏も量的金融緩和を実施すればいままで公定歩合が0.25パーセントだったのがさらに下がる期待ができます。

つまり、借金をしたもの勝ちの状態です。

そうなると、設備投資や、機械受注が増え景気拡大感が広がっていきますので、株価が上昇して当たり前です。
特に、ドイツなどは製造業の50パーセント程度は輸出に回していますので輸出好調ですからドイツ経済が良くなっていくのはわかりきっていることです。

日本が円安になると輸出企業の株価が上昇するのと同じ理屈になります。

ただし、ユーロ圏は基本的には自給自足の経済圏になりますのでドイツを含めて域外輸出というのはあまり、中国や日本ほど活発ではありません。
日本にはアメリカ製品や、中国製品があふれていますがこのグローバルスタンダード社会のなか、ヨーロッパの商品というのはあまり見かけないのはそのためになります。
グッチやヴィトンをよく見かけるのはフランス政府の輸出振興策です。

通貨の面では、ユーロが売られるというと、主にユーロドル相場でのユーロ売りが顕著になります。
一方のアメリカは今年中の利上げが観測されていましたし、実際、イエレン議長は6月以降に利上げをする可能性が高いと明言をしていました。

かなりの長い期間、金利がゼロになる可能性の高いユーロと、今年中に金利が上昇する可能性の高いドルではどちらに預貯金をあなたなら預けますでしょうか?

答えは書かなくても明白かと思います。

ですからユーロドルが暴落をしていたのです。

ここでの考え方

ユーロが実際に一方的に売られている現状をみて、私はこう考えています。
ユーロの量的金融緩和が実施されたのは3月になりますが、実際に日本のそのときの様子は年度末を控えて株価が高値を更新していました。
ドル円相場は、株価につられて円安を維持していました。

私が、ここで考えたのは本当に、日経平均はこんなに実力があるのであろうか?
世間がいうほどアメリカ経済はいいのか?

ということでした。
日本経済は年度末を迎えて、年金や配当の権利確定で買われるのは毎年の恒例行事で権利確定日に当たる、27日近辺に頭を打つのは毎年の恒例行事になるので深くは考えていませんでした。
放っておいても、株安の円高になるであろうと、考えていました。

しかし、アメリカ経済は?

を考えると、全く、真っ当な経済をしていません。
新聞報道等で、アメリカは好調と盲目的に信じる投資家さんはいっぱいいるというよりも、95パーセントの投資家はそう考えている状況です。

長年の投資の経験がある方はこの状態は非常に危険と思うのが常だと思います。

実際、アメリカ経済は全然まともではないのです。
アメリカはリーマンショック以降、金利がゼロです。
つまり、借金をすればするほどお得なのです。

ですから、設備投資が異常なほど増えるのが経済学上の絶対の定理になります。
しかし、設備投資は全く増えません。
ここでひとつ考えてみましょう。

もし仮にアメリカ経済が絶好調なら?

最低でも金利が3パーセント以上はあるはずです。
しかし、実質はゼロ金利です。
しかも、遅行指数といはいえ、就業者数や賃金は上昇しない。
これがまともな経済ではない、というのが結論です。

そして、3月のFOMCでは、イエレン議長がアメリカ経済は思ったほどよくない、と発言をしました。
その発言を聞いて私は、その通りとしか思えませんでした。

閑話休題、ユーロとドルは等価、パリティーになる可能性があるのか

パリティーとは1ユーロ=1ドルのことを指します。
つまり、ユーロとドルが同じ価値になることです。

よくこのことを聞かれますがそれはあり得ません。

理由は簡単です。
世界一の経済圏はユーロ圏になります。
ほかに、NAFTAの可能性もありますが、ユーロのように単一通貨を持っていませんのでそれはカウントしません、というのが一般的です。

次いで、アメリカになります。

1ユーロが0.99以下ドルになる可能性は、アメリカの経済規模がユーロ圏を抜かないとありえません。
今年1月のユーロGDP総額÷アメリカGDP総額を割ってみると、1.047になります。
今年のユーロドルの最安値は1.046です。
このことから、高名なディーラーがパリティーになる可能性があるということを知りながら1.047で買い、現在もそのポジションを維持しています。

今後の可能性はアメリカのGDP規模がユーロのそれを超える可能性はありますが、薄いでしょう。
その理由はユーロ圏が加盟国を増やすからです。
アメリカのGDPに抜かれそうになる前に手を打つということです。

決定的なのは4月14日のIMFの世界成長予測

3月のイエレン議長の発言を受けても、日本の報道はその発言に懐疑をもっていたので4月にFRBを利上げが行われると声高に主張をしていました。
その意に反したIMFの発表は無視に近い形で新聞の片隅に追いやられていました。
唯一、いつも日本経済新聞の報道に疑念をもっているNHKのラジオニュースだけが、アメリカの成長予測減をトップニュースで伝えました。

この発表はアメリカの成長予測は今年の1月に3.5パーセントと予測をしていましたが、それを下方修正して3.2パーセントとしました。
つまり、0.3パーセントの下方修正です。
0.3パーセントというのはアメリカのGDP総額が1400兆円と仮定をすると、4.2兆円です。
アメリカの人口が6億人とすれば、年間7000円の所得が減ったという計算になります。
年間7000円ということは、月にすれば500円程度です。

月500円か。大したことないね、

と思われるかもしれませんが、この発表によって私はアメリカ経済が目先天井を打ったな、と感じることができました。

その成長予測の減退は主にドル高ということは明言されていました。

4月30日アメリカ1-3月期GDP速報値発表

衝撃の数字でした。
個人的にはイエレン議長も、IMFもアメリカの成長が減速していると明言をしていたので3パーセント台ということはないと思っていました。
悪くても、1パーセント後半であろうと。

ふたをあけてみれば、「0.2」パーセントです。
年初、3.5パーセントが期待されていたのが0.2ですから、実質、「ドル高」によって3パーセントの成長が削られたのです。
3パーセントの成長は金額ベースでは上記の計算でいけば42兆円です。

42兆円ですよ。
そこそこの国の国家予算をはるかに上回る数字です。

なのに、日本の報道はゴールデンウィークなので、へー、そうなの、という感じです。
あきれた能天気さ、です。

きっかけはユーロの一方安

ユーロがグダグダに売られ、年初にはスイスショックがありました。
何かあるな、とは思っていたのですが、当初は何が起こるかは想像できませんでした。

しかし、ユーロの売られ具合と日経平均が権利確定日までしか上昇しない、

にも関わらず、日本の報道はまるでこれからバラ色みたいな報道をしていたのにかなり違和感を持っていました。
実際、統一地方選挙まで日経平均は買われましたが、その後は見ての通りです。

この日経平均とユーロの具合の背景にあるのはアメリカ経済です。
アメリカ経済が絶好調というのは金利も上昇し、株価も上昇し、債券も上昇するという形です。

しかし、アメリカ経済もまだ、リーマンショックからは立ち直っていません。
なぜなら、金利がゼロで景気がいいのは当たり前です。
物価が上昇しても、金利がゼロなんて経済は病気であって健康体ではありません。

今回は、アメリカ経済に期待をしすぎた投資家さんたちが資産を失う結果となりました。

今後の展開

FRB、IMFは今回のアメリカの成長減速は、ドル高の所為と明言をしています。
円以外の通貨はそのドル高の訂正がなされていますし、株価もそれなりの押し目を形成しました。

さて、私がこのようなドル高、株高の修正局面に移行すると確信したたったひとつの理由は、何だと皆さんは思われますか?

投資歴の長い方はもうお気づきかと思います。

それは、今年前半、皆さんが盲目的にドルは強いと信じていたことです。

過去を振り返ってみましょう。

1.古くは、日本のバブル崩壊

あのとき、だれが今の日本がこんな状況になっているのかを予見したでしょうか。
このデフレ不況と、21世紀に突入してもまだ閉塞感が取れないような状況。

2.リーマンショック

もう、みなさんは記憶にもない方すらいるかもしれません。
あの暴落は、「100年に一度の暴落」と言われたのです。
それ以前は小泉首相による聖域なき構造改革で戦後最長の景気拡大期を迎えました。
世界は空前の市場最大の景気拡大期でした。
しかし、このバブルが飛んで、あんなにひどいことになると誰が想像したでしょうか。

3.東日本大震災

地震は忘れたころにやってくる。
三陸地方は、またもや忘れたころの津波で大きな被害を受けました。
相場の暴落も忘れたころにやってくるのです。

そして、今回の暴落。
上記は今回のそれとは、規模は違いますが、結果は同じことです。
みなさんと同床異夢になった状態では、こういう結果になりやすいものです。

今回の場合は、ほとんどの投資家がアメリカは強い、ドルも株も。

と、思ってしまったこと。

そして、私が2月頃には、もうそのようなほとんどの投資家がドルやアメリカを買うような行動に出ていたこと、を見聞きしてリスクを回避しなければいけない、と感じたこと。

そして、それを論理的に考えたことが、結局、今回の暴落を予見することになりました。

それが、確信に変わったのは4/14のIMFの世界成長予測の発表で米国の成長減退が確定したことです。

みなさんも、このように、たった一つのこと

すべての投資家が同じような行動に出るとき、上がったものは下がるという自然の摂理を忘れたときに暴騰や暴落がある。

これを心がけるだけで、大きな利益を上げることができる可能性が高まります。

 

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