株式投資

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【保存版】財務諸表の見方、分析方法まとめ

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2016051401

先日アップした記事(http://360fx.info/bgs)において、グレアム銘柄の基準とその探し方を書いた。

しかし、これはあくまでも膨大な銘柄の中から割安な銘柄を探す手段であって、そこで見つかったもの全てが投資適格とは限らない。

たしかに、そこで見つかったものに対して幅広く分散投資を行えばある程度は満足のいく結果が得られるだろうが、投資不適格となるものも含まれている。

グレアム銘柄の基準は、

  • 時価総額が純流動資産(流動資産から流動負債を差し引いたもの)の2/3(できれば1/2)以下であること
  • 流動資産が流動負債の1.5倍以上あること
  • PERが15倍以下であること(大企業の場合には6~10倍が望ましい)
  • PBRが1.2倍以下であること
  • 過去10年間、赤字を出していないこと
  • 過去20年間、配当が支払われていること

といったポイントを挙げているが、これは最低限満たすべき条件であり、これらだけを満たせばすなわち投資適格とは限らない。

つまり、上記の条件さえ満たさない銘柄は投資不適格と判断し、残った銘柄においてはより詳細な分析を行うことによって精選していかなければならない。
より詳細な分析のためには、過去10年間にわたる財務諸表を詳しく見ていく必要がある。

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米国トランプ政権が現実味を帯びてきている要因とは!?

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20160501201

7月18日の共和党全国大会を前に、まさかのドナルドトランプ氏が共和党の統一候補になる公算が俄然高まりつつあります。
選挙戦の当初は予備選挙で消えていく泡沫候補としか認識されていなかったドナルドトランプ氏ですが、いよいよトランプ政権の誕生による市場へのインパクトを本格的に考えなくてはならない時期が到来しているようです。

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株式トレーダー必見!「証券分析」の本質的価値とは!?

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本記事ではグレアムの投資理論のより深い部分に触れていきたい。

まず書きたいのは、そもそも「証券分析」とはどのようなもので、どのような役割を持っているかということである。そして、それを明らかにするにあたって、「本質的価値」の基本的な概念も把握しておくべきである。これまでも事あるごとに、「本質的価値よりも安い株価で売られているものが割安株である」とは言ってきたものの、ではその本質的価値とはどのようなものなのか、そもそも算出できるものなのか、もし算出できるならばどのように算出するのかなどには触れてこなかった。本稿では、そのことも明らかにしたい。

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中国債券バブル崩壊リスクの足音~相場暴落のトリガーは依然中国にあり

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上海G20以降、主要国の密約合意があったのかどうかはわかりませんが、妙にドル安が進み、新興国株価が戻して原油価格も45ドル以上まで回復するという安定した相場が継続し、中国上海市場や人民元の動きなどもほとんど気にされなくなる時期が続きました。円高に大騒ぎしているのがもっぱら日本政府だけで、ドル安が世界経済を落ち着かせていることは間違いない状況です。

しかしながらすっかり注目されなくなった中国経済は水面下で確実に相場暴落のトリガーとなる事態が進んでいるのです。

それが中国債券バブル崩壊リスクです。
今回はここに注目してみたいと思います。

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世にはびこる「株式投資で簡単に儲けるテクニック」の嘘

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2016050101

1億円稼げる素晴らしい本

 
試しに、Amazonの商品検索で「株式投資 1億円」と検索してみてほしい。色々な本がヒットするはずだ。

「株式投資で1億円儲けるテクニック」

「がんばらずに1億円儲ける投資法」

「100万円を7年間で1億円にするテクニック」

「ほったらかしで1億円を稼ぐ裏技」

「馬鹿でも1億円稼ぐ株式投資」

などなど(ニュアンスを伝えることが目的なので、タイトルはやや変えている)。

このような書籍を読む価値はほぼゼロなのだが、試しに読んでみるとさも本当に1億円稼げるかのように書いている。株式投資を真剣に学んだことがある人ならば、このような主張がいかに荒唐無稽なものであるかわかると思うが、これから株式投資を勉強しようと思っている人や負けっぱなしで藁にも縋りたい人ならば読みたくなるのかもしれない。

もし、本稿を読んでいる方がこれから株式投資を勉強しようと思っているならば、このような本は読むべきではない。

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日銀現状維持で一気に巻き戻った「焼け野原相場」のこれから

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市場の期待が高まった4月28日の日銀の政策決定会合結果発表ですが、昼の12時ちょうどに早々と現状維持が出てからものの数分でドル円は3円以上下落し、黒田総裁の会見を前にさらに下落、108円を一瞬割り込むほどの、全体として4円ほどの大幅下落となってしまいました。

もともとブルームバーグの不明確な観測記事ひとつで買いあがった、あるいはショートはずしで大きく戻ってしまったドル円相場でしたが、日銀はなにもしていないとは言え、市場とのコミュニケーションをしっかりとっていればここまで焼け野原の相場に逆戻りすることもなかったのではないかとその対応が惜しまれる状況です。

問題はここから先どのように相場が展開していくかですが、テクニカル的に見ますとドル円もクロス円も下落トレンドに復帰した感があり、ゴールデンウイークという本邦勢不在の期間を経てどのように動いていくことになるのかが注目されるところです。

※図1ドル円日足チャート
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ベンジャミン・グレアムの基準に適合する「グレアム銘柄」の探し方

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「割安株」という言葉をこれまで何度も使ってきたが、割安株とは企業の本来の価値よりも低い株価で取引されている株のことを指す。

しかし、企業の価値を判断する方法や、真の価値と実際の株価にどれくらいの乖離があれば割安と言えるのかについては、様々な説がある。

そこで、ベンジャミン・グレアムが提唱する基準を満たす割安株のことを、特に「グレアム銘柄」と呼ぶ。

グレアム銘柄の基準は以下の通りである。

  • 時価総額が純流動資産(流動資産から流動負債を差し引いたもの)の2/3(できれば1/2)以下であること
  • 流動資産が流動負債の1.5倍以上あること
  • PERが15倍以下であること(大企業の場合には6~10倍が望ましい)
  • PBRが1.2倍以下であること
  • 過去10年間、赤字を出していないこと
  • 過去20年間、配当が支払われていること

この基準を満たす銘柄を、東洋経済新報社の『会社四季報』と、各企業のバランスシートを利用して見つけていき、10~30銘柄に渡って分散投資をしていくのがグレアムの手法である。

本稿では筆者が毎年4回、四季報が出る度に実践している方法を紹介する。

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日銀の追加緩和はあるのか!?4月28日の政策決定会合の憶測

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2016042301

4月21日の東京タイムの午後に入っていきなりブルームバーグの日銀政策決定会合におけるマイナス金利の追加措置に関する観測記事が登場したことから、株も為替も大幅に上伸することとなり、ドル円は下向きの動きを完全に払拭した流れを示現することとなりました。

内容は日銀から市中銀行への資金の貸出をマイナス金利にして実施することを検討中であるといった内容で、平たく言えば新規の付利を撤廃した代わりに、日銀から民間銀行へ貸しつける資金をマイナス金利にしてインセンティブを与えようといったものです。

さすがにこれには東証の株価も反応し、金融株が大きく買われることとなり、日経平均も久々に1万7500円台を回復して週の取引を終えています。

とにかくこの報道内容の真偽のほどは28日の政策決定会合後の発表を待つしかありませんが、この先相場はどう動いていくのかについてあらためて考えてみたいと思います。

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ギャンブル投機家はこれを学べ!ベンジャミン・グレアムの投資理論、「葉巻の吸いさし」株への分散投資とは!?

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2016042201

以前の記事(http://360fx.info/kengyo)で、ベンジャミン・グレアムが「投資」「投機」は違うということを、口を酸っぱくして強調していたことを解説した。

これもグレアムの投資理論には外せない部分である。投資はあくまでも徹底的な分析に基づくものであり、分析の結果として元金の安全が保障され、なおかつ満足のいく収益が約束されるものである。

これに対して、投機は徹底的な分析を行わないものであり、この違いは非常に大きい。

投資家の多くはろくな分析をせず、アナリストがそういっていたから、雑誌を読んで値上がりしそうだから、よくわからないからとりあえず、などといった理由で資金を投じているが、これは投資ではなく投機であり、単なるギャンブルに過ぎない。しかし、このようなギャンブラーがいるからこそ全く根拠のない株価で売られる株が出てくるわけで、正しく投資をできる人はそこに目を付けて本来の価値以下で売られているものに投資をすることで、元金の安全と満足のいく収益を得ることができるのである。

株ブームは周期的に訪れるものだが、これは正しくは投機ブームというべきものであり、ギャンブラーが市場に溢れかえるタイミングである。景気が良いと盛んに報道され、今こそ株を買うべきと証券会社やアナリストに吹き込まれ、多くの人が買うことによって実際に株価は上昇し、ブームが形成される。ブームに乗っかる人々は、株価が際限なく延びていくかのように思い込んでいる(頭の中ではそんなことはあり得ないと分かっている人も多いが、それを言えば自身の投機行為を自ら否定することになってしまうため、努めてそうだと信じ込む)。

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イギリスのEU離脱と米大統領選挙でドル円相場は80円台の可能性も

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2016041701

年度末、GPIF中心による株価の浮上に大失敗し、4月以降は大きく売り込まれることになってしまった日経平均株価ですが、4月13日突如として買い上げがスタートし14日までの2日間でたいした材料もないのになんと1000円ほどの上昇を示現することとなりました。

市場の噂では、官邸主導でPKOを総動員した買いが行われた模様で、通常高値で買いあがる向きがないなかで、あれよあれよと日経平均は上昇し1万7000円レベル手前まで買い進められました。

ただ、さすがに4月15日は相場の一服感から反落していますが、年度末の株上げオペレーションの失敗を大きく挽回する動きになったことは間違いありません。

安倍政権というのは、よくよく考えて見ますと日銀の金融抑圧政策のおかげで株が上昇し為替が円安に振れた以外はほとんど政権としての成果がありませんから、いよいよ選挙となれば、なんとか株価を回復させ円高を阻止したいのでしょうが、さすがにG20をはじめとして通貨安誘導を国際的に阻止する動きが顕在化していますから、為替よりも株価に集中して底上げを図ろうとしていることが見え隠れしてくる状況です。

しかしこうした人工的な相場の操作とも言える動きにはヘッジファンド勢などもここぞとばかり反対の売り仕掛けをしてくることになりますので、このまま参議院選挙もしくは衆参同時選挙まで相場がスルスル上がり続けるとは言いがたいのが実情であり、しかも為替の方では秋までとにかく円高に振れる可能性のあるリスクが次々と示現しそうな気配です。

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