FX・株式市場におけるアノマリー、「7」のつく年について検証

市場では7のつく年の相場のアノマリーが様々に語られていますが、どこまでこうしたものに信憑性があるかは不明ではあるものの、直近の過去40年間の相場の状況を調べて見ますと、例年とは異なる独特の動きをすることがわかってきています。

10年ごとにこの動きが確実に示現するかどうかはわかりませんが、とにかく注意をしておいて損はないようですから、今回はこの7のつく年の特別な相場のアノマリーについてまとめてみたいと思います。

Sell in Mayにならない7の年

5月といえば多くの投資家が頭にひらめくのがSell in Mayの言葉です。

これはもともと米国の株式市場のためのことわざのようなものですが、米国株式市場につられて国内の株式市場も変化しますし、為替もその影響をうけることからSell in Mayは広範な金融市場で意識されるようになっているといえます。

ところが、7のつく年だけ取り出してみますと、必ずしもそうではないことが最近わかりはじめています。

この筋の専門家は戦前から今日に至るまで分析しているケースがあるようですが、さすがに戦前をふくめてアノマリーといわれても簡単に納得する気にはならないものです。

そこでここ40年あまりをチェックしても似たような動きが示現することから、必ずしも無視できないアノマリーとして見られるようになっているのです。

まず、5月以降株価が下落することがなく継続して上昇または高値で推移し、6月から7月にピークになることが非常に多いのです。

これは87年、97年、2007年ともに似たような動きをしており、為替相場もそれに引きずられるような動きになることが認められています。

大幅下落はその後やってくる

ただ、この7のつく年の相場の問題はそれからで、夏まで継続して上昇した相場は8月以降に大きく下落することも認められています。

87年はブラックマンデーが突如として10月に起きていますし、1997年はアジアの金融危機、2007年はサブプライムローンの問題が顕在化して夏以降の相場はおかしくなっているというわけです。

この大幅下落の時期は8月に確実に起きるというわけではないようですし7月から下げ始めることもあるようですが、夏前にピークになった相場がそこから下落し始めることだけは共通しています。

これは米国の株式相場が10年に一度程度大きく下落するという循環サイクルにもマッチする話で、今年決定的な暴落が起きるかどうかは別としても下落のリスクがあるということを一応意識しておく必要があることだけは間違いないようです。

ひとつの確認ポイントとしては5月の米国株式相場が調整せず、(Sell in Mayとはらなず)上がるかどうかで、このアノマリーは今年適用にならない可能性もありますから注意が必要です。

ドル円はFRB6月利上げを織り込んで上昇に

一方ドル円は5月のFOMCの声明において、インフレの判断を「依然長期目標の2%を下回る」から「12か月のインフレは2%目標に近づいた」に上方修正され、経済活動は弱まったとしたものの、Q1GDPの弱い成長は一時的である可能性があるとの見解が示されたことから、6月のFOMCでの利上げ必至と見た市場では10年債利回りが上昇し、当然の結果としてドル円は大きく買われる動きになりました。

CMEがリアルタイムで発表しているFedWatchでも既に6月利上げの確率は76%を超える水準にまで上昇していることから、市場のコンセンサスを大事にするイエレン議長が利上げをしないはずはない状態にまでなってきていることがわかります。

ただ、トランプ政権自体は超長期債の発行も視野に入れた動きをしていますし、多くの政策がまだ稼動しない状況下ではFRB主導のよる中央銀行バブル相場を延命したいと思っていることは間違いなく、この点もイエレンFRB議長の金利政策とは食い違いが目立ちはじめており、なんらかの形で政権側がFRBに働きかけを行うといったことがないのかどうかも気になるところです。

※CME Fedwatch

こうしたことから、ここのところ低迷していた米国10年債利回りの金利が再上昇をはじめており、それに連動する形でドル円も上昇する動きとなっています。

気になるのは投機筋の動きで、年明けから3月ごろまで米10年債は史上最大ともいえるほど売り持ちされていたのが、4月以降多くの投資ファンドがドテンして買い持ちに切り替えていることです。

※CME 米10年債売買残高推移

この買い持ち状態が、金利の上昇を債券価格の下落で一転して投売りの対象になった場合、10年債利回りはますます上昇することになり、ドル円は米国政府の意図とは別にさらに上昇し115円方向へ迫っていくことも考えられる状況になってきているのです。

通貨ペアとして考えたときには政治的な圧力もあり、ここからどんどん買い上がるとは俄かに思えないドル円ですが、日米の金利差だけからいうと上昇の可能性が否定できない状況になってきているのです。

都合4度目以上の利上げでは相場が必ず悲鳴を上げ始める

一昨年の12月からすでに都合3回の利上げを行ってきたFRBですが、過去の事例をもとにしますと3回目までは相場に目立った影響はないものの、それ以降の利上げでは株式相場が我慢しきれなくなって下落するケースが多いのもまた事実で、7の月のアノマリーと重ねてみますとどうも6月の利上げ以降、つまり7月から先の株式相場がなんらかの影響を受けて下落するリスクについては真剣に考えておかなくてはならないことがわかります。

相場の下落ほどいつ起きるかを正確に当てるのが難しいことはないといわれますが、少なくとも利上げは人為的に行われるものですから、今回FRB主導で相場の大きなダメージを与えてしまう危険性は排除できないことになってしまいます。

実際に消費経済では利上げの影響を受けて昨年まで絶好調であった米国内の自動車販売は低迷しはじめていますし、過去の結果をもとにすれば利上げは確実に企業の収益を悪化させるファクターとなっていることは間違いなく、金利の上昇が起因して企業の自社株買いにも大きな影響がでることが予想されています。

FRBは足元の米国景気の低迷を一時的なものとみなして、とにかく利上げに執拗に突き進もうとしてるようですが、彼らが認識しているほど米国経済は好況ではない可能性はきわめて高く、4回目以降の利上げに相場が持たなくなるリスクは相当高まりつつあるといえます。

株の下落は結果的に為替の大幅下落につながる

既に2008年のリーマンショックから経済の拡大が95ヶ月継続している米国は、これまでの平均拡大月数が58ヶ月だけに、ここからは何時暴落してもまったく不思議ではない状況に向かっています。

それだけに米国の株価が下落すれば、日経平均の株価にネガティブな影響がでることは間違いなく、債券金利がいくら上昇してもドル円は大幅に下落して円高に向かう可能性があり、この夏にかけては相当な注意が必要になってきそうです。

トランプ相場の基点となった昨年の11月の大統領選の結果をうけたドル円レベルは103円後半ですから、ここからどれだけドル円が上昇するかはわかりませんが、少なくともこのレベルまでは株価連動の調整がでても不思議ではない状況です。

通常相場の暴落は株価が大きく走ったあとに示現することが多いものですが、ひとつの指針としてみておくと便利なのが米国の長短金利のスプレッドを示すイールドカーブの存在です。

※米国債イールドカーブ

足元のイールドカーブは長期が上昇し、短期から長期へのカーブが上方向に上がっていることから今のところ大きな心配はありませんが、過去に米国株式相場が大幅下落した際にはこのイールドカーブがフラット化してしまい、短期金利が長期金利追いつく形で平坦なチャートになったときに大きな下落を経験しています。

実際リーマンショックのときにもそうしたチャートが示現していますので、このカーブが保たれているかどうかを頻繁に確認しておくことも暴落の備えとなりそうです。

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ABOUTこの記事をかいた人

PN 今市 太郎

外資系コンサルティングファーム、外資系生命保険会社を経て独立ビジネスコンサルタントとしてビジネスプロセスコンサルティング、クラウドコンピューティングのリプレイスメントや海外のファンドのM&A投資コンサルティングなどに従事。 そのため、株の売買はインサイダーにならないようにFXだけに特化し2007年から本格的に売買をスタートし、9年の実績。 現在は月間5000PIPSから8000PIPS程度をコンスタントに獲得できるように日々精進している。