パニック相場到来か!?…過去30年相場の暴落は「中央銀行の引締め」で起きている事実

「7」のつく年は夏以降の相場の大きな反転下落が起こるというアノマリーをこのコラムでもご紹介していますが、実はその理由を突き詰めていきますと、別に7のつく年だから定期的に相場が暴落しているのではなく、ある決定的な決め手となる動きが各国の金融当局から行われたときに大きな相場の下落が起きていることがわかります。

それは、

中央銀行による相場状況に適合しない金融引き締め策が出た時

です。

87年のブラックマンデーはドイツ金融当局の利上げがきっかけ

1987年といえばすでに30年も前の話になりますが、ある月曜日の朝に「NYの株式市場で突然起きて理由がはっきりわからない」などと解説されたブラックマンデーと呼ばれるものがありました。

これも結局のところ下記の明確な理由が存在するのです。

  1. ドイツの金融当局が利上げをして引き締めを行った
  2. それに伴い債券金利が上昇した
  3. それを受け、米国の債券金利も上昇するのではないか?という疑心暗鬼が急激に強まった

上記の流れから株価が下落をはじめ、下げがパニックを呼んで過剰な下落が進んだことが暴落の真実とされており、その後急激に相場が戻したことでも有名な動きとなったのはご存知のとおりです。

ブラックマンデー(英語: Black Monday)とは、1987年10月19日(月曜日)にニューヨーク証券取引所を発端に起こった、史上最大規模の世界的株価大暴落。 暗黒の月曜日(あんこくのげつようび)ともいう。

引用元:https://ja.wikipedia.org/wiki/ブラックマンデー

当時はまだネットもなければアルゴリズムによる高速取引もありませんでしたから、人の憶測が相場を大きく動かしてしまったことは間違いないようです。

また、85年にプラザ合意を実施して人工的に為替を操作したことも外郭的には市場に影響を与えたことは間違いありません。

97年のアジア通貨危機でも金融引き締めが仇となった

1997年、この7のつく年にも相場の暴落が起きています。

同年7月2日、タイの通貨が急激な売り圧力を市場から受け、とうとう固定為替レートを変動相場性にした途端に通貨の暴落が始まります。

通貨危機はタイにとどまらずアジア各国に飛び火。インドネシア・ルピア、マレーシア・リンギット、フィリピン・ペソ、そして韓国・ウォンも連鎖して暴落することとなりますが、救済に乗り出したIMFは伝統的な手法として緊縮財政や金融引き締めを進めようとしたことからさらに状況を悪化させることとなってしまいます。

過去における南米での政策の成功をそのまま持ち込んでみたところ大失敗をする結果となるわけです。

2007年サブプライム時も金融引き締めに動いたFRB

今から10年前の2007年、サブプライムローン問題がクローズアップされたときにもFRBは金融引き締めに動き、結果的にその後の暴落の引き金を引くことになります。

サブプライムという小口に分散させた債券のリスクを正確に読み取ることができなかった中央銀行は、不動産バブルを抑制するために利上げに動くことになります。

2007年当時、サンフランシスコ連銀の総裁だった現FRB総裁のイエレンはサブプライムはたいした問題ではないとし、金融引き締めを強く支持する動きをとっていました。しかし、結果的にはこれが大間違いの始まりでその後リーマンの大破綻がやってくることになったのもご案内の通りです。

そして足元ではじまる金融引き締め

図らずも2017年、またしても中央銀行による引き締め政策が始まろうとしています。すでに米国は都合4回の利上げを行っており、ここからも利上げとさらに非伝統手法であったバランスシートの拡大から一転して縮小へと政策変更を行おうとしています。

これに続いて欧州ECBも金融緩和の巻き戻しを行う可能性が極めて高くなっており、日本を除く主要国が挙って金融正常化に動こうとしています。

確かに4回の利上げを行ったといっても足元では1%の利上げ幅に過ぎませんし、資産縮小といっても100億ドルですから大きなインパクトがあるわけではないといわれればそう理解することも可能です。

しかし、これまで中央銀行は金利の上下を行う政策以外は緩和政策といったことを行ってきておらず、世界的に足元の相場に示現している過剰流動性の実現によるバブル相場をこれまでうまく巻き戻した経験のある人間が誰も存在しないというのもまた事実なのです。

イエレンが議会証言で強調したように、少しずつゆっくり巻き戻せば問題ないかどうかは誰にもわからないのが実情となっています。

とくに金利ではなく資産縮小がどれだけ市場にネガティブな影響を与えるかはまったくわからないわけですから、これはサブプライム問題がおきたときに金融引き締めをしたのよりもはるかにリスクが高い状況といえます。

世界的なバブル状況を正確に認識できていない市場

足もとの市場では過去最高を更新する米国の株式市場こそが中央銀行が人為的に引き起こしているバブルであるとの認識をする市場関係者が多くなっていますが、実は今、史上最大のバブルとなっているのはむしろ債券市場なのです。

そして、あまりにも低くなってしまった実質長期金利が上昇しはじめると、この債券市場のバブルが崩壊するリスクが極めて高まることになる点を理解していない人々がかなり多いことが非常に気になるところです。

とくにこの債券金利の上昇を主導的に画策しているのがFRBというわけですから、過去の事例どおり中央銀行が金融引締めを行なうことで市場がおかしくなる可能性は相当高くなってきているといえます。

FRBはとりあえず金利の上昇は一休みさせ、資産の縮小プログラムをスタートさせることで、短期金利より長期金利を上昇させることで銀行が長短金利でなんとか経営できるように調整しようとしていることは容易に窺える状況ですが、果たしてそんなに調子よくコントロールできるものなのかどうかは、正直やってみないとわからないところにきています。

長期金利が3%を超え始めると株式市場は癇癪を起こす

そもそも長期金利は中央銀行がコントロールできるようなものではありませんからこうしたFRBの政策が市場を制御できるのかどうかはかなり危うい状況といえます。

逆に金利の上昇を抑止できなくなり10年債の金利が3%を超えるような状況になってしまうと、もはや株式市場は耐えられなくなって一斉に売りが出ることになるでしょうし、何より債券金利が上昇しすぎれば債券価格が大幅に下落することから債券にも投げがでることになり、金融市場は散々な状況に陥るリスクが極めて高くなります。

今の市場状況はまさにこの手前に位置しているわけですから、相場の先行きを的中させるとする市場の要人の何人かが今の相場がかなり危ないと警告し始めている状況もよく理解できるといえます。

絶対何かが起きるとは言えないが外掘はかなり埋まりつつある状況

現状の相場状況と中央銀行の政策変更で、この夏以降に市場に絶対大きな変化が出ると断言することはできませんが、過去に起きた大幅な相場下落の材料を粒さにみてきますと、実は中央銀行の金融引締め政策がことごとくそのきっかけになっていることだけは間違いありません。

そういう意味では8月というよりは9月以降のほうがよりリスクが高くなるのかも知れませんが、何事も起こらずに年末にいい年の瀬を迎えられるかどうかはまったくわからないというのが正直なところではないでしょうか。

むしろ何が起きても乗り切れるような準備をしておくことと、リスク管理のできる取引方法を実践することが重要になりそうです。

こうした話は一見為替からはかけ離れているような気がしますが、実は最も為替に関係のある事象であるということができます。

米国の株式市場を見ていますと全くこうしたリスクを意に介しておらず、実に楽観的な相場が継続中ですが、一旦流動性が枯渇してパニック的な売りが加速すると想像以上に下落する相場が一瞬のうちに示現するのもまた事実で、ここからは相当慎重な取引が求められることになりそうです。

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ABOUTこの記事をかいた人

PN 今市 太郎

外資系コンサルティングファーム、外資系生命保険会社を経て独立ビジネスコンサルタントとしてビジネスプロセスコンサルティング、クラウドコンピューティングのリプレイスメントや海外のファンドのM&A投資コンサルティングなどに従事。 そのため、株の売買はインサイダーにならないようにFXだけに特化し2007年から本格的に売買をスタートし、9年の実績。 現在は月間5000PIPSから8000PIPS程度をコンスタントに獲得できるように日々精進している。